マーケティングリサーチは情報を集めるのが仕事です。
その方法を利用すれば、営業リストなども作ることも可能です
(実際、このような調査依頼も多く、企業の概要だけを調べたりある特定の項目をフィルタにかけて該当する企業のリストを作ったりすることは日常茶飯事です)
今回は、マーケティングリサーチを使った営業リスト作成方法をご紹介します。
何をしたいか、誰に売りたいかを整理する
当たり前のことですが、「売る」という行動を整理しましょう。
5W1Hから考えてみるのがいいと思います。
つまり、「When:いつ」「Where:どこで」「Whom:だれに」「What:何を」「Why:なぜ」「How:どのように」売りたいのかです。
例えば、「3カ月以内に、会社から車で1時間以内、会社のオーナーへ、コピー機を、買い替えるてもらうために、出来るだけ高く」売りたい、というようにです。
したいことから調査項目を整理する
したいことが分かれば、調査項目を決めていきます。
上の例なら、下のような感じです。
- 3カ月以内に⇒1日10件x20日x3か月(600件以内)
- 会社から車で1時間以内⇒会社から半径60キロのエリア
- 会社のオーナーへ⇒法人が対象
- コピー機を⇒コピー機が置けない小規模店舗は除外
- 買い替えるてもらうために⇒会社設立3年未満は対象外
- 出来るだけ高く⇒売上、利益の高い会社
こうして、調査項目を決めていきますが、最低限おさえておきたい、優先度の高い項目も決めた方がいいと思います。
例えば、企業名、住所、電話番号、業種名、代表者名などです。
リストを作成後に項目を追加するのは二度手間となってしまうだけでなく、有料データベースの場合料金が二重にかかってしまいます。初めにガッシリ固めないといけないです
無料の検索方法を試す
資金的に余裕があれば、初めから後で紹介する有料データベースを使うのもありだと思いますが、初めは、無料の検索からスタートするのがいいのではないでしょうか?
例えば、iタウンページなら、エリア、業種、キーワードで検索が行えます。
その他、グーグルなどの各種検索サイトも有効活用したいところですね。
帝国データバンク・東京商工リサーチの検索機能を使う
無料で見つからない場合、データベースを使うのが一番簡単です。
企業情報のデータベースとして有名なのは、東京商工リサーチ、帝国データバンクなどの有料のデータベースサービスです。
これらの会社に問い合わせれば、様々な形での検索をかけることができます。
帝国データバンクが持つ企業信用調査報告書や企業概要データから条件に合ったリストを有料で作成してくれます。
例えば、特定の業種、地域、販売先や仕入先、営業品目などから検索をかけることもできます。
企業概要も深く広く知りたい場合は、いろいろなデータソースをかけ合わせる必要があります。
例えば、売上や利益を東京商工や帝国データベースでは3年程度しか書かれてませんが、10年ぐらいのスパンで集めたい場合は過去の帝国データや東京商工などのデータを集める必要があります。単純に帝国データと東京商工では収集情報が若干違うのでこの二つを掛け合わせるというのも有効ですね。
帝国データバンク、東京商工リサーチ以外の企業情報の集め方
また、ある程度の大きさの会社になれば、四季報(上場、未上場)や日経プロフィールなどの他の会社企業情報のデータベースにヒットする場合がありますのでその辺りのデータベースも確認が必要です。
国税庁の法人番号検索
帝国データでも東京商工でもヒットしない場合で企業名が分かる場合は、国税局の法人番号の検索ページで検索してみるといいでしょう。
ここでもヒットしないということは法人自体が存在しないということなりますので法人名に間違い誤りがないか本当に実在するかどうかなどを確認したほうがいいでしょう。
金融庁のEDINET
金融商品取引法に基づく情報開示なのでいわゆる大企業がほとんどです。念のためリンクはこちらです。
日本年金機構の「事業所検索システム」
企業名で検索すると「現存」しているかどうかや「被保険者数」がわかるので、今その会社があるかどかとおおよその従業員数(規模的な)がわかります。
月100件まで無料で利用できる「BIZMAPS」
企業データベース検索サイト【BIZMAPS】 は170万件の法人企業データベースから企業情報を月100件まで無料でダウンロードできるサービスです。
4,000項目以上のオリジナルの検索軸から、 自分のニーズに合ったリストをダウンロードすることができます。 求人出稿履歴、展示会出展履歴などの軸からリストダウンロードも可能です。
登録は無料なので、営業リストなど企業リストを入手する仕事がある人は必ず登録しておきたいサービスですね。公式サイトへのリンクを書いておきますね。